テレワークとリモートワークの違いとは？言葉の歴史など合わせて解説

昨今ではテレワークとリモートワークという似た言葉が知られてきています。 

本記事では、テレワークとリモートワークの違いについて、テレワークという言葉の普及の歴史と共に解説していきます。 

テレワークとリモートワークで、単語の意味の大きな違いはありません。 

テレワークはtele（遠隔）とwork（勤務）を組み合わせた造語で、リモートワークもremote（遠隔）とwork（勤務）を組み合わせた造語です。どちらもオフィスから離れた場所で働くという意味を持った言葉とされています。 

一般社団法人 日本テレワーク協会によると、テレワークとは、「情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されています。テレワークには大きく分けて3つの種類があります。 

自宅にいて、会社とはパソコンとインターネット、電話で連絡をとる働き方です。 

顧客先や移動中に、パソコンや携帯電話を使う働き方です。 

勤務先以外のオフィススペースでパソコンなどを利用した働き方です。 

リモートワークとは異なり、テレワークには上記のように明確な定義が存在します。しかしながら一般的にテレワークとリモートワークならば、どちらの言葉を使ってもでも意味は通じます。自分の周囲の状況に合わせて言葉を使い分けるとよいでしょう。 

テレワークという言葉の誕生は、1970年代のアメリカにまでさかのぼります。 

当時アメリカのロサンゼルスでは、自動車による大気汚染が大きな問題となっていました。二度に石油危機による燃料不足が発生したこともあり、これらの課題に対応するためにテレワークが誕生したと言われています。 

日本では、日本電気（NEC）が初めてテレワークを導入した企業とされています。 

1984年にNECでは結婚や出産を理由とした女性の退職対策のために、東京の吉祥寺にサテライトオフィスを設けます。1984年は日本においてインターネットが始まった年だったため、テレワークはインターネットを活用した斬新な取り組みとして話題を集め、さらに当時はまだ高価だったパソコンが1台ずつテレワーカーに割り当てられたことでも注目を集めました。 

このNECの取り組みを皮切りに、各社でテレワークが導入されていきました。 

テレワークという言葉が今でも使われているのは、先述した通り政府によって明確な定義づけがされていることが理由といわれています。 

各省庁や各地方自治体から出されている補助金・助成金の名前も「職場意識改善助成金（テレワークコース）」など、テレワークの名前を冠していることが一般的です。 

企業の打合せやセミナー、面接などにもオンライン化の波が押し寄せています。この流れに沿う形でオンライン会議ツールや社内SNSツールなどを中心に、テレワークを円滑にするツールが各社からリリースされています。 

これらのツールを導入する場合はよく吟味し、自社の企業文化、課題、業務内容、費用、セキュリティ、既存のシステムとの親和性などのポイントで導入を検討しましょう。 

テレワークで場所、時間、雇用形態の制約を受けない働き方ができるようになり、育児や介護を抱える人材や海外人材の雇用継続が可能になりました。また副業・複業を行い、2社以上で働くことも可能になってキャリアの選択肢が広がりました。 

2拠点生活やワーケーションといった新たな取り組みも広がっており、テレワークやリモートワークによって今後も働き方の選択肢が広がっていくと考えられています。 

リモートワークとテレワークに似た言葉として、次の3つをみていきましょう。 

ノマドワークとは、ノートパソコンや携帯電話を用いて、オフィス以外の場所で働くことで、英語で「遊牧民」を意味する「nomad（ノマド）」と「労働者」を意味する「worker（ワーカー）」を組み合せた造語です。ノマドワーカーには雇用契約を結んでいないフリーランスが多いという特徴があります。 

クラウドソーシングとは、インターネットを利用した不特定多数の人への業務発注やアイデア募集のことを指します。勤務形態のことではなく、発注形態の一種です。 

ワーケーションとは、ワークとバケーションを１つにまとめた言葉で、リゾート地やホテルなどの休暇先で仕事をすることを指します。昨今ではワークライフバランスを重視していることもあり、ワーケーションの注目が集まっています。 

テレワークやリモートワークが普及した背景には、どのような事情があるのでしょうか。ここではその背景をみていきましょう。 

リモートワークやテレワークが推進されたのは、新型コロナウイルスの感染拡大が大きく影響しています。感染拡大を防ぐためには、通勤や出張を控えなければならず、多くの企業が在宅勤務を余儀なくされました。 

2022年8月現在、新型コロナウイルスの影響は少なくなってきていますが、依然として各社のテレワークは続いています。 

少子高齢化により、労働人口の減少が続いています。生産年齢人口を増やすためには、年齢や性別に関係なく、労働参加率を向上させなければなりません。 

この事情をうけて、育児や介護などの従事者や、高齢者でも働きやすい環境を整える流れの一つとして、テレワークの普及が加速しています。 

ワークライフバランスの向上のため、政府はICTを利用し、柔軟な働き方を支援する働き方改革を推進しています。たとえば通勤にかかる時間がなくなることで、家族と過ごす時間や趣味に充てる時間を増やせ、通勤による身体や精神への負担もなくなります。 

総務省が発表している令和2年通信利用動向調査の結果によると、令和2年時点でテレワークを「導入している」、または「具体的な導入予定がある」と回答した企業は全体の約6割に達しています。その数は、令和元年29.4%の約2倍になりました。 

出展：令和2年通信利用動向調査｜総務省（外部サイト） 

総務省・経済産業省・厚生労働省・国土交通省の4省が所管する「一般社団法人 日本テレワーク協会」のWebサイトによると、下記4つの観点からテレワークの導入を始めるように記載があります。 

• 基本方針の決定
• テレワーク導入による社内ルールの見直し
• テレワーク環境の整備
• テレワーク浸透のための社内意識改革 

テレワークのプロジェクトを進める際には必ず専任のプロジェクトチームを編成したうえで、各項目について確実に対応していく必要があります。 

テレワーク導入についての詳細は、「テレワーク導入のポイントとは？メリットや注意点をふまえて解説」をご参照ください。 

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テレワークとリモートワークには大きな意味の違いはありません。それ以外にも似たような言葉が多いので、各言葉の意味は確実に把握しておく必要があります。 言葉を正しく使い分けてテレワークを進めていきましょう。