DX推進とは？メリットから各ステップ・事例まで解説

DX推進に対して、

「IT化との違いがわからない」、「導入して、どう変化するのかイメージがしづらい」といった方もいるのではないでしょうか。

第4次産業革命により、大規模データやAIの活用が推進されています。DX推進を早い段階で進めることが重要です。ここでは、DX推進とIT化の違い、メリット、導入のステップなどについて詳しくご紹介します。 

DX推進とは、DX（digital transformation：デジタル・トランスフォーメーション）を推進することです。digital transformationをなぜ「DT」ではなく「DX」と略するのか疑問に感じる方もいるでしょう。「DT」としてしまうとプログラミング用語と被ってしまい、会話の内容次第では混同される恐れがあります。 

TransformationのTransには日本語で「交差する」という意味があります。「X」は斜線が交差しており、「Trans」の別表現として扱えるため、「DX」と略しているのです。 

デジタル・トランスフォーメーションを日本語に直訳すると、「デジタル化による変化・変容」となり、デジタル化によって社会や生活の形やスタイルが変化することを指します。例えば、企業がデジタル技術やデータを用いて顧客のニーズを客観的な視点で見極め、製品やサービスの売り方や購買意欲の高め方などを変化させることが該当します。 

また、業務効率化や組織再編、企業文化などを変革し、競合他社との競争において優位性を持つこともDXのひとつです。 

中小企業のDX推進事例については、「中小企業のDX推進とは？成功させるために必要なことを解説」をご覧ください。 

IT化とDXは取り組みとしては同じものを指すため、混同されがちですが、明確に違う意味を持つ言葉です。

IT化の主な目的は、IT機器の導入によって業務効率化を図ることです。一方、DXは単なる業務効率化ではなく、IT機器の活用や連携によるビジネスモデルや組織の変革を目的としています。つまり、IT化はDXにおける「手段」の一つなのです。 

例えば、膨大な購買情報のデータを顧客の属性情報と結びつけて、顧客の信頼獲得に繋がるアフターフォローの方法を見つけることはDXに該当するでしょう。もちろん、DXにおいても業務効率は重要なテーマの1つです。IT化による業務効率化が働き方改革や組織改革、ビジネスモデルの改革に繋がるのであれば、それはDXと言えるでしょう。 

DXでは、IT機器の導入による業務効率化、業務負担の軽減による生産性の向上などのメリットを得られます。DX推進のメリットについて、詳しく見ていきましょう。 

DXの過程でIT機器の導入は省略できません。DXの目的はIT機器を用いた業務効率化ではなく、ビジネスモデルや組織などの改革であり、仕事の進め方が変わった結果として業務効率が向上します。

例えば、膨大なデータを一元管理できるツールを導入すれば、さまざまな場所に点在する情報をその度に探す手間を省略できます。また、部署間の情報共有の円滑化に繋がるIT機器を導入した場合も、業務効率が向上するでしょう。 

IT機器の導入により業務負担が軽減されると、生産性が向上します。これまで手作業で膨大なコストをかけて行っていた業務をIT機器によって低コストで行えるようになれば、投入したコストに対して得られる利益が大きくなります。 

IT機器の導入によって膨大なデータを蓄積することで、ビジネスモデルの修正や転換の質が高まります。ビジネスモデルを修正・転換する際は、時代背景やトレンド、顧客関係など、さまざまな要素を多角的に分析する必要があります。このとき、一時の感情や勘を頼りにすると、ビジネスモデルの修正・変革の質が低くなるでしょう。ビックデータなどを活用すれば、ビジネスモデルの修正・転換の質が高まります。 

DXを成功させるには、いきなりIT機器を導入するのではなく、順序よく各ステップを踏む必要があります。DXを実現するための各ステップについて詳しくご紹介します。 

DXを始める前に、目的を明確にしましょう。導入するIT機器の種類、それによる効果、結果的に何がどのように変革するのかまで具体化します。目的が明確ではない状態では、IT機器を導入しても導入効果が期待できないでしょう。 

DXの実施目的を踏まえて必要な機器を導入し、デジタル化を進めます。例えば、紙の顧客情報を顧客管理ツールで管理する、バーコード決済を導入する、オンライン面談を導入する、企業の製品を購入するECショップを構築するなどがあります。 

デジタル化によって業務効率や生産性が向上し、同時にデジタルデータが蓄積されます。例えば、ECショップの購買履歴、顧客とのやり取りの記録、決済手段別の割合などのデータがあります。 

デジタル化によって蓄積したデジタルデータをビジネスに活用します。例えば、会計データを顧客や原価の管理に用いたり、バーコード決済のデータを仕入れや販促に活用したりする方法があります。このような活用方法を業務プロセスやビジネスモデルに組み込むことで、DXを実現できます。 

DX推進には、次のような取り組みが必要です。 

DXはデジタル化によってビジネスモデルや組織などを変革することのため、IT機器の導入は必須です。IT機器と言えば高額なイメージがあるかもしれませんが、無料のものでもDX推進に活かせる場合があります。例えば、Google DriveやOne Driveといったオンラインストレージサービスは一定の容量を無料で利用できます。 

有料のIT機器は、初期費用やランニングコスト、更新料、サポート量などが異なるため、慎重に導入を検討しましょう。 

DXを推進する際は、専門家に相談することをおすすめします。これまでアナログで事業を行ってきた企業が急にデジタル化を進めようとしても実現は難しいでしょう。IT化はできたが変革に繋がらない、効果に見合わない高額なIT機器を導入してしまった、などのミスが起きる可能性があります。 

DX推進の相談ができるのは、「よろず支援拠点」「商工会議所」「商工会」などです。また、IT化をサポートしているIT機器を取り扱う企業にも、DXに詳しい専門家が在籍していることがあります。

DX推進を検討する際は、実際にDXに成功した企業の事例が参考になります。ここでは、ドスパラプラスを運営するサードウェーブがIT化を支援したDXの事例をご紹介します。 

株式会社コンピュータシステム研究所は、住宅の完成イメージの体感が可能なVRプレゼンシステム「ALTA VR-Mini」をさらに手軽に使いたいという顧客の要望に応えるために、高解像度のVR映像で没入感を高める住宅プレゼンシステムの開発を決めました。そうなると、ヘッドマウントディスプレイと組み合わせても安定的に稼働できるPCが必要になります。 

そこで導入を決めたのがヘッドマウントディスプレイ「HTC VIVE」との接続・稼働への適性を示す認証「VR Ready」を取得した「GALLERIA」です。このPCに決めた理由は、認証取得やコストパフォーマンスが高いことに加え、サードウェーブのサポート力が優れていたためです。 

このように、DXを推進する際は、安心してIT機器の導入を相談できる企業を見つけることも重要なポイントと言えるでしょう。 

麻生情報ビジネス専門学校は、情報ビジネスを学ぶ専門学校です。学生は、自分専用のPCを持つべきとの考えを持っていた同校は、必要なスペックを満たすPCを選べるように、学校推奨PCの導入をすすめる必要があると考えました。 

最終的に、コストパフォーマンスの高さやサポート力を踏まえ、サードウェーブのPCに決定しました。ビジネス向けPC、開発向けPC、ハイスペックPCの3機種を選定し、学校のサポート窓口を通じて修理やトラブル対応ができる体制を整えています。 

株式会社コロッサスは、映画やプロジェクションマッピング、映画などに使用するCGムービーを製作しています。近年、4K対応などでデータ容量が増加し続けている背景により、社内のストレージの余裕がなくなりつつあり、またデータの削除時にサーバーからの応答が悪くなるという問題が起きていました。 

そこで、新たなストレージとしてSynology製NASを導入しました。Synology製品用に開発された独自OS「DiskStation Manager」のGUIの操作性が優れている、ゴミ箱機能があるため誤って削除しても元に戻せるなど、さまざまなメリットがあります。これにより、ストレージの問題が解決したことに加え、より良いストレージ管理が可能になりました。 

DX推進を成功させるには、自社に適したIT機器の導入や社内ルールの策定などが必要です。DXに成功すれば、業務効率や生産性の向上、ビジネスモデルの修正・転換の質向上が期待できます。この機会に、DX推進を始めてみてはいかがでしょうか。サードウェーブでは、DXを検討している担当者様に対し、課題を解決するための提案を行っておりますので、お気軽にご相談ください。